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よくあるご質問FAQ

FAQよくあるご質問

応募・選考について

Q1文系・理系、学部卒・修士了など、応募に関する条件はありますか?
A1応募条件は、全学部・全学科が対象となります。これまでも、文理問わず、学部卒、修士了・博士了いずれの方もご入社されています。なお、新卒採用については、卒業後、3年以内の既卒者も歓迎します。
また、当社では、性別に関わらず積極的に採用を行っております。女性をサポートする各種制度も整っており、産休・育休からの復職率は100%です。結婚後、出産後にも活躍している女性社員もいます。
Q2選考の際、重視しているポイントはありますか?
A2新卒入社の方は、論理的思考能力やコミュニケーションスキルを重視しています。またキャリア入社の方は、これまでのご経験やプログラミングスキルなどを見て選考させていただきます。語学力や保有資格は選考を通じて最大限評価させていただきます。
Q3外国人の採用は行っていますか?
A3はい、積極的に行っています。当社では応募や選考にあたり、性別・国籍などは一切問いません。ただし、職種に関わらず、業務を遂行するうえではビジネスレベルの日本語能力が必要となりますのでご留意ください。
Q4海外在住ですが、応募は可能ですか?
A4はい、応募可能です。Zoom等のビデオ通話で面接を行わせていただきます。なお面接は原則、日本時間の9時~18時の間での実施となりますので、あらかじめご了承ください。また来日にあたってのサポートも実施しております。
Q5転勤はありますか?
A5原則、転勤はありません。また勤務地は、本社を中心とした東京23区近郊、横浜・川崎近郊です。なお、コロナの影響により、リモートワークで業務を行っていただく場合もあります。

制度・環境について

Q6育児と仕事を両立するための支援制度はありますか?
A6はい、あります。性別に関わらず、育児休業や時短勤務を活用することが可能であり、女性社員の育児休業取得率ならびに、男性社員も含めた育児休業からの復職率は100%です(2020年12月現在)。また、キャリアやライフプランなど、何でも相談できる相談窓口を設けています。
Q7昇給・昇格はどのように決定しますか?
A7年俸の改定(昇給)は前年度の評価結果をもとに毎年1月に行われます。
昇格は、過去2年の評価結果や能力を総合的に勘案し、基準を満たした場合、昇格試験を実施の上、毎年1月に行われます。
Q8寮・社宅制度などはありますか?
A8地方から上京する新卒社員の方や、海外から来日する新卒・中途社員の方に対し、入社前の準備期間~配属決定後までの数カ月間、会社が格安で仮住まいの寮を提供する制度があります。
Q9コロナ禍での特別な就業形態はありますか?
A9お客様やプロジェクトの意向次第ですが、現在は7割以上の社員がテレワーク主体で業務を行っています。
Q10どのような社風ですか?
A10当社の経営理念である「相互尊重・誠心誠意・ベストを尽くす」を体現し、年齢、性別、国籍、新卒採用・中途採用に関係なく、異なる文化を認め合う風通しの良い社風です。一部門あたり30名程度で構成されているため、部長との距離も近く相談しやすい環境であり、面倒見の良い社員が多いのも特徴です。(※中途入社者の入社3カ月後のアンケート第1位)
Q11クラブやサークル活動はありますか?
A11はい、あります。運動系では、「テニス」「スキー」「ゴルフ」「バスケット」「バドミントン」「卓球」「水泳」など、文化系では、「いけばな」「ボードゲーム」「写真」「書道」など、各種サークル活動があります。もちろん参加は自由ですが、同じ趣味を持った社員同士の交流を目的として、多くの社員が積極的に参加しています。
※現在はコロナ禍につき、活動を自粛しています。
Q12社内イベントはありますか?
A12はい、あります。2019年(コロナ禍以前)は、対面で年2回の全社会議(経営や事業方針の共有、良い事例の発表など)や表彰式兼忘年会が開催されました。なお、2020年からはコロナの影響によりオンラインで実施しています。
Q13組織図を見ると、システム本部だけで20以上の部門がありますが、部門が多い理由は?
A13部門の統制力を高めるため、現在は1部門30名程度で構成されており、事業の拡大と「部長補佐制度」など経営にチャレンジする仕組みを設け、社員のキャリアアップの後押しを行っております。その結果、毎年部門が増えております。
<システム本部の部門数推移>
2019年:13部門 → 2020年:19部門 → 2021年:22部門 → 2022年:28部門

仕事・業務について

Q14管理職になると、どの程度の権限がありますか?
A14職位が上がる=職責が上がるという人事制度のため、マネジメントの規模(予算・人員)も大きくなっていきます。具体的には、チームや部下を率いて数値責任を持っていただくことになりますが、部門長であれば統括対象の人数が30~50名、本部長になりますと300名程度になります。
Q15中国に子会社がありますが、転勤や海外赴任、出向などはありますか?
A15原則、中国子会社への転勤や海外赴任、出向などはありません。